JHFCは燃料電池自動車（FCV）の本格的量産と普及への道筋を整えるため、平成14年度～平成22年度までの間実施された実証試験プロジェクトです。

トヨタ自動車は、エミッション・ゼロのエコカーを目指して、1992年から燃料電池車の研究開発に着手。 ハイブリッド技術の進化系として、独自の技術による世界トップレベルの燃料電池ハイブリッド車・FCHV(Fuel Cell Hybrid Vehicle)を開発しています。

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日産自動車は、将来を見据えた革新的で創造的な技術開発を積極的に推進すると同時に、広く普及できる、現実的で実効性の高い環境保全技術の商品化を積極的に推進しています。
日産自動車は、商品・技術やリサイクルを含めた包括的な環境保全の取り組みに関する中期環境行動計画「ニッサン・グリーンプログラム2005」を推進しています。燃料電池車については、2002年に国土交通大臣認定を取得し国内公道での走行試験を開始、2003年に当初計画を2年前倒しし、更なる改良を加えた03年モデルの限定リース販売を開始する等、普及に向けた開発を推進中です。

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Hondaでは、燃料電池自動車が地球温暖化とエネルギー問題両方に対応する究極かつ必須の技術であると考え、将来の普及に向けて、着実に研究開発を進めています。
FCXクラリティは2008年より、日米でリース販売を開始しました。FCXクラリティは環境性能だけでなく、Hondaらしい、走って楽しいクルマとなっています。
また、将来の循環型水素社会を見据え、家庭でも水素が充填できる太陽電池式水素供給ステーションの研究も行っています。

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ダイムラー（メルセデス・ベンツ）は、自動車技術と環境を両立させた持続可能なモビリティの達成を目標に掲げ、1991年より燃料電池技術の研究、開発、試験を開始。1994年に世界初の燃料電池車NECAR 1を発表。以降、数々のコンセプトカーを製造し走行させることで、燃料電池を利用した革新的な駆動方式の技術的な実用性を証明してきました。これまでに、乗用車、バス、バンなど合計100台以上の燃料電池自動車を世界の各地で走行させており、この世界最大規模となる実証走行試験の総走行距離は約400万kmに達しようとしています。

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GMは世界に先駆けて燃料電池自動車の研究と開発をスタートさせ、1968年に燃料電池自動車を誕生させました。その後、研究開発を続け、自社製の固体分子形燃料電池(PEM)を開発、内製し、それをベースにさまざまな燃料電池自動車を生み出してきました。2006年、GM は第4世代燃料電池を搭載したエクイノックスを発表しました。2007年の秋より100台以上のエクイノックスを生産し、顧客への提供を開始しました。
これは、「プロジェクト・ドライブウェイ」と呼ばれる市場テストであり、現在、アメリカ、ヨーロッパ、アジア地区にて 、 一般ドライバー、著名人、政治家と、さまざまな立場の人にエクイノックスを日常利用してもらい、使用者から、利用経験を幅広くフィードバックしてもらうことで開発に役立てています。そして2009年9月11日、エクイノックスの走破距離は100万マイル(約160万km)を突破。その結果、およそ19万リットルのガソリンが節約された計算になります。

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日野自動車は、「性能は環境のために」という終わりのない永遠のテーマに挑戦しています。普通トラックNO.1から小型車を含めた総合トラック・バスNO.1へ・・・。
豊かで住みよい地球環境を目指し、「快適創造企業」として輸送、交通、技術、生活、余暇と幅広い分野にわたり新たな価値を創造します。 未来を見据え、時代のニーズを的確に捉えた高度な技術と、自然環境を調和させた優れた製品づくりに、トヨタグループの商用車メーカーとして今日もチャレンジし続けます。

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スズキは、環境にやさしくクリーンな車を提供するために、燃料電池技術の研究開発を進めてきました。今後は、小さな車づくりの技術を生かし、ゼネラルモーターズと協力して、燃料電池車の開発を進めていきます。

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クルマ社会とエネルギーの未来を見つめたクルマの開発。それはメーカーにとっての責務です。マツダは、この領域でも「マツダらしい価値」とは何かを考え、来るべき環境社会にむけ確実に前進しています。
水素を燃料とするクルマの開発も積極的に行っており、1991年の水素REエンジン車「HR-X」の開発をはじめとし、1995年には水素REエンジン車で日本初の公道走行を行いました。また、燃料電池車では2001年に「プレマシー FC-EV」で日本初の公道試験走行を実施しています。
2004年10月には「RX-8 ハイドロジェンRE」が国土交通省の大臣認定を受け、水素とガソリンの両方で走行できるクルマとして世界初の公道走行を行い、2006年に日本国内でのリース販売を開始しました。2009年にはハイブリッドシステムを搭載した「プレマシー ハイドロジェンREハイブリッド」の日本国内でのリース販売を開始、実用化へ向けての着実な歩みを続けています。

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コスモ石油は、石油事業を核としながらも、総合エネルギー企業を目指し、新エネルギーの実用化に向けた研究開発を積極的に進めています。
家庭用定置型燃料電池システム開発では、2001年にブタン燃料の試験機の実証化に成功。 現在は、すべての家庭で利用可能な、灯油を燃料とする試験機の完成を目指して取り組んでいるほか、車上改質用燃料としても期待されている天然ガスの液体燃料化技術(GTL:Gas to Liquid)にも挑戦中です。
また、石油公団の開発事業に参画し、2002年度より北海道の試験プラントにおいて、独自開発の触媒を用いた運転を行い、国内初のGTL油の製造に成功しています。

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新日本石油グループは、主力の石油業において、石油の探鉱・開発からお客さまに満足していただける商品やサービスの提供まで、川上から川下まで一貫した操業体制の確立・強化に向けた努力を続けています。
さらに、エネルギーの安定供給や環境問題を踏まえて、天然ガス(LNG)、燃料電池・IPP（電力卸売）・風力発電など、さまざまな新エネルギー事業にも積極的に取り組んでいます。 特に燃料電池の開発においては、2003年2月に、世界初となる家庭用燃料電池の一般家庭向けモニターテストを開始。
既成の石油企業の枠を超えた総合エネルギー企業へ。 新日本石油は着実に進化しています。

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昭和シェル石油は、1931年からの歴史を持つ昭和石油と、日本で1世紀以上の歴史を持つロイヤル・ダッチ／シェルグループのシェル石油が1985年に合併して誕生しました。日本と欧米と、ハイブリット型のユニークな企業カルチャーを持つのが昭和シェル石油の特長です。
販売品目は、ガソリン、灯油、軽油、重油、ナフサ、ジェット燃料、船舶用燃料、潤滑油、アスファルト、LPG、その他各種石油製品です。
日々変化する社会のニーズに対応するため、中央研究所を中核に、石油製品や非石油製品、新エネルギー、燃料電池関連、環境分野などの基礎研究から、製造開発および技術サービス分野まで、広範囲な研究活動を行っています。

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東京ガスは、首都圏900万件のお客さまに4万8千kmに及ぶガス導管を通し、環境性と安定性に優れた天然ガスを供給。電力・熱を供給する「総合エネルギー産業」として社会の発展に貢献していくことを目指しています。
中でも、天然ガスの新しい用途として期待されている燃料電池については、1980年代から開発に取り組み、すでに業務用オンサイト燃料電池の実用化を図っています。また最近では、固体高分子形燃料電池を用いた家庭用コージェネレーションシステムの開発も推進しています。
輸送用燃料の分野においては、天然ガス自動車の普及推進を図るとともに、将来実用化が期待されている燃料電池自動車の普及のために、天然ガスをベースとした水素供給インフラ整備のための技術開発に取り組んでいます。

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Iwatani 燃料電池自動車に使用される「水素」において、約50年の歴史と国内40数％のトップシェアを誇る岩谷産業。創業者・岩谷直治現名誉会長の「究極のクリーンエネルギーは水素」であるという信念に基づき、1978年には日本初の「商業用液体水素プラント」を建設。
1986年に打ち上げに成功したH-1ロケットへの液体水素の供給をはじめ、武蔵工大液体水素自動車の支援、スラッシュ水素製造実験の成功など、その他多くの実績と経験を残しています。
また、すでに全国で水素製造工場13ヵ所、その他高圧ガス充填工場120ヵ所のネットワークを保有。全国各地で素早く液体水素を供給することが可能です。

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2003年1月、日本エア・リキード株式会社と大阪酸素工業株式会社は、国内向け産業ガス・医療ガス分野における事業を統合し、「ジャパン・エア・ガシズ株式会社」を設立。
両社が持つエレクトロニクス、化学、鉄鋼・非鉄金属、金属加工、食品、医療、バイオテクノロジー、さらに宇宙開発、エネルギー関連という国内市場における、あらゆる産業に関する実績と経験、技術的ノウハウをすべて引き継ぎ、日本の産業ガス・医療ガス市場における主要企業として、お客さまの使用するガス関連ニーズに沿った、世界的な最先端のソリューションを提供しています。

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ガステクノロジーで、あらゆる産業と共に歩む。
人間が生きるために空気を必要とするように、現代の産業も酸素、窒素、アルゴンをはじめとするさまざまな産業ガスを利用して発展してきました。
大陽日酸は、鉄鋼、化学、エレクトロニクス、自動車、建設、造船、食品など、幅広い産業分野において、それぞれの企業活動の基盤をしっかりと支え、共に歩んでいます。

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新日鐵は、鉄鋼業のリーディングカンパニーとして、高品質な鉄鋼製品の安定供給により、日本経済の発展に大きな役割を果たしてきました。
鉄づくりを通じて培ってきた総合技術力と、多様な経営資源をベースに、現在では、エンジニアリング事業、都市開発事業、システムソリューション事業など、多岐にわたり事業を展開。
さらに、高度化する社会のニーズに対応して、エネルギー供給やリサイクルなどの新たな領域にも積極的に取り組んでいます。水素についても、副生ガスからの水素製造の経験を有し、「水素・燃料電池実証プロジェクト(JHFC)」や「製鉄プロセス顕熱利用高効率水素製造技術開発」などの国家プロジェクトにも積極的に参画しています。

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栗田工業は、「水と環境の先進的マネジメント企業」として、「水」から「水と環境」に事業領域を拡大してきました。
現在、来るべき水素エネルギー社会の実現に向けて、新環境事業の一環としてエネルギー事業の参入を進めています。その一つが、燃料電池自動車用水素供給ステーション（移動式）の技術開発です。 さらに燃料電池については、すでに防災対応用燃料電池発電設備を実用化しており、固体高分子形燃料電池コージェネレーションシステムの技術開発も進めています。

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シナネンは、ガソリン・灯油・軽油からプロパンガスに至る石油製品および関連機器の販売を中心に、家庭用・業務用エネルギーの供給を担ってきました。現在では、抗菌性ゼオライト事業、廃プラスチック・木質系廃材のリサイクルを核とした環境関連事業に事業領域を拡大しています。
今後は、21世紀の水素エネルギー社会の構築に向けて、燃料電池自動車への水素供給インフラ整備を通じ、民生・運輸部門での地球温暖化対策、大気汚染防止に貢献していきたいと考えています。

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伊藤忠エネクスは、従来の石油やガスといったエネルギー供給の枠を超えた、社会と暮らしを豊かにするトータル・エネルギーマネジメントの実現へ向けて、さまざまな分野で実用化・研究を展開しています。
環境負荷の少ない次世代エネルギーの一つとして注目されているDME燃焼試験のほか、「ESCO事業」の推進など、お客さまに供給するエネルギーメニューの多様化を進めています。
また、ガソリンスタンド約2,100ヵ所、LPガススタンド53ヵ所、さらに自社所有のCNGエコステーションを運営しているほか、グループ会社では工業用水素の製造・販売を行っています。このように伊藤忠エネクスは、各分野にわたる広い知見を集約しながら、近い将来到達する「水素エネルギー時代」の展開を模索しています。

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東邦ガスは、1922年設立以来、名古屋市を中心とし、天然ガスを核に、都市生活や産業活動に欠くことのできないエネルギー供給事業者として、着実な成長を遂げてきました。
また、天然ガスの新しい用途としては、1992年に、国内初のエコ・ステーション（桜田エコ・ステーション：名古屋市熱田区）を建設して以来、全国２４ヶ所の圧縮天然ガススタンドの建設・運営に取り組み、天然ガス自動車の普及に貢献してきました。
これらの経験をもとに、2002年10月には、中部地区では初めて、また民間企業が独自に手掛けるものとしては国内初となる天然ガス改質方式の水素ステーションを設計・建設しております。
これまでに、燃料電池自動車への充填実績を積み重ね、水素ステーションの建設やその運用に関わる技術開発を推進しています。

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大阪ガスでは、長年培った触媒技術をベースに、オンサイトでより安価かつ省スペースで簡単に高純度水素を発生することができるコンパクト水素発生装置HYSERVE( ハイサーブ) シリーズを開発し、主に工業用として販売しています。 今後はこの水素発生装置を活用して、天然ガスを原料とする水素供給インフラの普及促進を目指していきたいと考えています。

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関西電力株式会社 関西電力は、創業以来、半世紀以上にわたって、電力の安定的な供給を中心に、お客さまのお役に立ち続けることを企業の使命とし、環境問題や地域との共生などにも配慮しながらその実践に努めています。 水素エネルギーに関しましても、将来の水素エネルギー社会を見据え、水素の製造技術や貯蔵・輸送・供給に関する研究など、革新的技術シーズの実用化を目指し研究開発を進めております。

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ジャパンエナジーは新日鉱グループの中核事業会社として、石油資源開発から精製、販売、LPガス、潤滑油、石油化学に至るまで、幅広い石油関連事業を展開しています。
特に、対応が急がれる地球環境問題、将来のエネルギーを見据え、燃料電池をはじめとする新エネルギー分野の研究開発、実証試験を積極的に進めています。
燃料電池の研究は1980年代から取り組んでおり、現在は定置用燃料電池大規模実証事業を通じて一般家庭への燃料電池の設置を進めています。また水素を液体の形で安全に貯蔵・供給できる「有機ハイドライド技術」の研究開発も行っています。
ジャパンエナジーは心のかようコミュニケーションを大切にし、お客様に最高の笑顔と安心をもたらす新エネルギーの実用化を推進します。

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出光興産は、創業以来「人間尊重」を経営理念として、社会から尊重される人間の育成に経営主眼をおいた消費者本位の燃料事業を実践してきました。 そしてこの方針の下、環境問題や省エネルギー、新技術開発に積極的に取り組んでいます。

具体的に、環境問題では、業界に先駆けて低ベンゼンガソリンの販売を行うなど、環境重視の商品開発に取り組み、また、省エネルギーについても、石油・ガスコージェネシステムによるエネルギーの高効率化や、CO2の低減に積極的に取り組んできました。 そして新技術開発においても、将来の水素社会の到来を見据え、水素製造技術開発や燃料電池の商品開発などに取り組んできた結果、現在、実証レベルまで到達しています。

"エネルギーソリューション！"それが出光の提案です。

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